Appleギフト買取はバレる?
Appleギフトカード買取サービスは中古品の売買のため、古物営業法に基づいて運営がなされており、違法な取引ではありません。
しかしながら「Appleギフトカード買取」や「Amazonギフト券買取」などでインターネット検索をすると、サジェストや予想検索で「バレる」という文言が表示されます。
取引自体は合法なのに、なぜバレることを気にしているのでしょうか。
当ページでは、Appleギフトカード買取は利用したことが周囲にバレるのか、バレることでどのような悪影響があるのか等について解説いたします。
家族にバレる可能性
そもそも、一体誰に対してバレるのを恐れているのでしょうか。
おそらく「家族などの身内」「クレジットカード会社」のどちらかという方がほとんどです。
バレたくない具体的な理由としては、前者は内緒で現金が欲しい場合や余計な心配を掛けたくないケース、後者は現金化行為によって強制退会等の恐れがある等が考えられます。
それでは、まず「家族にバレるのかどうか」について考えてまいりましょう。
Appleギフトカード買取サービスの多くはWebで完結する取引であり、延いては郵送でのやり取りも一切ありませんので、取引そのものがバレるという心配はありません。
ただし、買取サービスから受け取ったメール、通帳の入金履歴、クレジットカードの利用明細等からバレる可能性は十分に考えられます。
紙のクレジットカード利用明細発行を無くす(郵送不要にし、Web発行にする等)、通帳を見られないようにする(若しくは通帳レスに変更)、一定期間経過後はメールを削除する等の対策を講じるようにしてください。
ただし、取引履歴を残しておくためにも、買取サービスから届いたメールを削除するのはおすすめしません。
トラブルになることはほとんどありませんが、できるだけ残しておいた方が良いでしょう。
「景品やプレゼントで貰った」という言い訳も可能ですが、金額があまりにも大きい若しくはクレジットカードの利用明細を見られてしまった場合、このような言い訳は難しいです。
Appleギフトカード買取がバレて困る場合は、前述した対策の他、まずはスマートフォンのセキュリティを強化すること、見られないようにすることを心掛けてください。
クレジットカード会社にバレるリスク
Appleギフトカード買取は法律に則って運営されているサービスであり、Appleギフトカードを購入する行為も当然違法ではありません。
では何故クレジットカード会社にバレるとまずいのでしょうか。
これは、クレジットカード会社が「現金化行為」を禁止しているためです。
クレジットカードにはショッピング枠(総枠)とキャッシング枠があり、それぞれ限度額が異なります。(例えば、総枠が30万円であった場合、キャッシング枠として使えるのは10万円ほど)
キャッシング枠は与信に応じて付与されるものですので、キャッシング枠が尽きたからと言って、ショッピング枠を現金に換えるという行為をされてしまっては別枠を設ける意味が無くなってしまいます。
また、キャッシング枠は貸金業法の「総量規制(貸付可能な上限を年収の1/3とする規制)」も考慮されたうえで決定されるため、場合によっては同規制を超えてしまう恐れも否定できません。
クレジット会社がリスクを負う
クレジットカード現金化目的での利用を禁止しているもう一つの理由が「クレジットカード会社側が債務不履行時のリスクを負っている」という点です。
クレジットカードは、簡単に言うとクレジットカード会社が代金を立て替えて支払い、後日利用者から回収するという金融サービスですので、万が一利用者が代金を支払ってくれなかった場合、クレジットカード会社は立て替えたお金を丸々損してしまいます。
なお、ショッピングは貸金業法の対象外ですので、収入や借入状況に関係なく、クレジットカード会社独自の審査基準で限度額を決めることが可能です。
そのため、例えば年収300万円に対して限度額が150万円になるなど、収入と限度額のバランスが保てていない可能性も十分に考えられます。
高額なクレジットカード現金化は破綻のリスクが非常に高く、延いてはクレジットカード会社が債務不履行時のリスクを負うことになるため、規約で現金化行為を固く禁止しているという訳です。
規約違反のペナルティ
クレジットカード会社に現金化行為が万が一バレた場合であっても、法律によって罰せられるということはありません。(クレジットカードの利用規約違反で刑事責任や債務以外の損害賠償請求(民事賠償)を追求されて認められた事例は無し)
ただし、クレジットカード会社との契約に違反している訳ですから、当然違反によるペナルティは避けられません。
規約違反のペナルティとしては「クレジットカードの強制解約」「ショッピング機能、キャッシング機能全ての残高一括返済請求」「信用情報機関に事故情報を登録」などが考えられます。
つまり、規約違反と認定された場合は強制解約(該当するクレジットカードが使用不可となる)及び利用残高の一括返済をしなければなりません。
さらに、払えなかった場合は遅延損害金が加算されますので、通常よりも高い金額を支払わなければならなくなり、今後新たな借入も原則としてできなくなります。(信用情報機関に強制解約になった旨が事故情報として登録され、原則として5年間はローンやクレジットカードの審査に通らなくなる)
もちろん、これまで貯めていたクレジットカードのポイントや特典等も失効しますから、非常に重たいペナルティであることは言うまでもないでしょう。
既存のクレジットカードはそのまま使えることがありますが、更新ができなくなるケースもあります。
バレる可能性はあるのか
クレジットカード会社は高換金率商品の購入を監視しており、例えば新幹線の回数券や百貨店商品券、貴金属等の大量購入については使途の確認が入る可能性があります。(ショッピング枠とはさらに別の枠が設けられている場合もあり、そもそも大量購入ができないというケースもあります。)
当然ですが購入そのものが規約違反になる訳ではありませんので、しっかりと利用目的や使途を伝えられるようにしておくことが何よりも重要です。
当然Appleギフトカードの大量購入も利用目的が確認される可能性がありますが、新幹線回数券等に比べると利用目的が明確であり、言い訳もしやすいと言えます。
多額の購入であっても、Apple製品には高額なものも多いため、利用目的としては不自然ではありません。
ただし、不自然な大量購入は危険です。
言い訳が成り立つ程度の、自然な額の購入をおすすめします。
なお、Appleギフトカード買取サービスは中古品の売買のため、取引にクレジットカード会社が関与することはなく、延いてはサービス利用を知られる恐れはありません。
したがって、過度な購入さえしなければクレジットカード会社にバレる可能性は低いと言えるでしょう。
バレる可能性が高い行為
前述した通り、新幹線の回数券は換金率が非常に高い(人気区間だと98%超)ため、クレジットカード現金化で多く用いられています。
基本的に回数券は6枚綴りであり、余程のことが無い限りは使い切ることはできませんので、同じ区間を行き来する正当な理由が必要です。
そのため、回数券の購入は一発でアウトになることもある非常に危険な商品であると言え、実際にクレジットカード会社にバレて強制退会となってしまった事例も多数報告されています。(自動券売機などでクレジットカード購入し、駅周辺のチケットショップで売却したなど)
危険性の高い商品(高換金率商品)の大量購入は危険です。
特に新幹線回数券は言い訳ができないため、おすすめできません。
クレジットカード現金化との違い
クレジットカード現金化を目的にした専門サービスも存在します。
大きく分類するとキャッシュバック方式と買取方式があり、いずれも実際には価値がほとんどない商品を高額な代金で購入するという点で共通しています。
買取方式 | 指定された商品を購入し、そのままクレジットカード現金化業者に買い取ってもらう方式 商品は利用者に後日送られてきたものを業者に転送する方法又は直接業者に直接送られる方法のいずれか |
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キャッシュバック方式 | PCソフト・データなどが入ったファイルをEメールで送付し、一定条件を満たすこと(商品のレビューをするなど)でキャッシュバックを受けられる |
簡単に言ってしまうと、実際には価値がない商品を販売し、現金キャッシュバックや即買取する口実で決済金額の80%前後を振り込むという取引です。
クレジットカード会社から見ると、高額商品以外の商品を購入しただけにすぎませんので、基本的にはバレる心配はありません。
ただし、クレジットカード現金化サービスは実質的な貸金業として摘発された事例もあり、利用した業者の摘発によってクレジットカード会社にバレるという可能性は十分に考えられます。
また、決済後に現金が振り込まれない・現金ではなく使い道のない独自のポイントで還元された等のトラブルも報告されており、Appleギフトカード買取に比べると危険性は高いと言えます。
換金率もAppleギフトカード買取の方が高いため、あえてクレジットカード現金化を選ぶ理由は薄いと言えるのではないでしょうか。
Appleギフトカード買取サービスは優良店が多く、比較がしやすいというメリットもあります。
安全性・換金率共にAppleギフトカード買取の方が優れています。
Appleギフト買取は秘匿性に優れている
Appleギフトカード買取は原則誰にもバレずに取引することが可能です。
現金化方法の中では安全性が高いサービスであると言えますが、大量購入時や連続して買い続けた際に確認される可能性があるなど、度を超えた利用はクレジットカード会社にバレる恐れがあります。
自身の収入を考慮しつつ、言い訳可能な範囲での利用に留めておくようにしましょう。
また、家族にバレたくない方は紙のクレジットカード利用明細を止める、スマートフォンは見られないようにする等の対策も忘れないようにしてください。